大糸線(糸魚川~南小谷間)の将来は3案に集約 DMV・BRT・LRTは検討対象から外れる 冬季の安定運行が課題に

冬の姫川を渡る大糸線キハ120 JR西日本

JR西日本が運行する大糸線の糸魚川~南小谷間について、沿線自治体などで構成する「大糸線(糸魚川・南小谷間)沿線地域公共交通検討会議」は、2026年10月26日に第6回会議を開催しました。

今回の会議では、これまで比較検討してきた6つの交通モードについて、今後の検討対象を3案に集約。鉄道の高度化、バス交通への転換、観光列車の導入を中心に、具体的な運行イメージや費用の試算が示されました。

特に注目したいのは、冬季の積雪や道路状況が、交通モードの選択に大きく影響していることです。

大糸線(糸魚川・南小谷間)の目指す姿の
実現イメージについて

大糸線(糸魚川・南小谷間)沿線地域公共交通検討会議

長野県ホームページ

大糸線の将来を検討する6案から3案に集約

これまで検討されていたのは、次の6つの交通モードです。

  • 鉄道高度化
  • 観光列車
  • LRT
  • バス交通
  • BRT
  • DMV

今回、今後の検討対象として残ったのは、鉄道高度化、バス交通、観光列車の3案です。

LRT・専用軌道を使用したBRTは、豪雪地帯を走行する路線のため積雪対策(一般道路でないので事業者が除雪を行う必要があります)を考えると難しかったようです。

DMVは、四国の阿佐海岸鉄道で導入されていますが、車両の故障が度々発生しており安定的な運行を行うのは現在の技術では難しいようです。

大糸線の糸魚川~南小谷間は、山間部を走る豪雪地帯の路線です。

鉄道であれば雪による運休が発生しますが、バスに転換すれば冬季の運行が安定するとは限りません。道路の急勾配やカーブへの対応、防風・防雪設備、排雪スペースの確保なども必要になります。

単純に鉄道からバスに変更すれば、冬季の問題が解決するわけではないことが分かります。

残った3案の初期費用と年間運行経費

今回の資料では、3つの交通モードについて初期費用と年間運行経費のイメージも示されています。

交通モード初期費用年間運行経費
鉄道高度化約40億円約6~7億円以上
バス交通約4億円約1.5~2億円
観光列車約12億円約6億円以上

※いずれも現時点での概算イメージであり、精緻な試算ではありません。

鉄道高度化は上下分離や第三セクターを想定

鉄道を維持する場合は、新型車両4両の導入や平岩駅周辺の行き違い設備の新設、交通系IC設備の導入などを想定しています。

初期費用は約40億円。運行本数については、糸魚川~南小谷間を1日11往復、糸魚川~平岩間を1往復とするイメージです。

現在よりも運行本数を増やすことで、北陸新幹線との接続改善や沿線の利便性向上を目指します。

ただし、運行経費は年間6~7億円以上と見込まれています。

事業の実施体制としては、自治体などが施設を保有・管理し、JRなどが列車を運行する上下分離方式、あるいは第三セクターによる地域運営鉄道が想定されています。

大糸線は、北陸新幹線開業によりJR西日本にとっては飛び地となっています。また、富山県の城端線・氷見線が2029年度にあいの風とやま鉄道へ移管される予定となっておりJR西日本が上下分離を選択したとしても運行してもらえない可能性も考慮する必要があります。

そうなった場合はえちごトキめき鉄道・JR東日本に運行を依頼する形が考えられますが交渉が成功するかは不透明です。

新鉄道高度化は、費用が一番高い選択肢です。新潟県・長野県・糸魚川市・小谷村が赤字の負担をすることが想定されますが、大きい金額ですので費用負担の点で懸念が残ります。

小谷村の2026年度の一般会計当初予算は44億4200万円となっています。小谷村の負担額がいくらになるかは今度の話し合いで決まりますが、仮に毎年1億円の支出が発生するとすればかなり大きな負担になる事が予想されます。

バス交通は生活便と観光便を設定

バスに転換する場合は、生活便と観光便の2つの系統を設定するイメージです。

生活便は糸魚川~南小谷間を結び、商業施設や役場などへのアクセスを重視。観光便は白馬方面まで運行し、スキー場などの観光拠点へのアクセス改善を目指します。

初期費用は約4億円、年間運行経費は約1.5~2億円と、鉄道と比べて大幅に抑えられる試算です。

ただし、安定的な運行には冬季の道路事情への対応は避けて通れません。急勾配やカーブ区間の改善、防風・防雪設備の整備、除雪の強化などが必要になる可能性があります。

観光列車は生活交通を別に確保する必要

3つ目は、観光列車に特化する案です。

えちごトキめき鉄道の観光列車「雪月花」を参考に、新型観光列車を導入することを想定しています。

初期費用は約12億円、年間運行経費は約6億円以上。糸魚川~南小谷間を1日2往復、年間119日運行するイメージです。

ただし、この案には大きな注意点があります。

観光列車だけでは、沿線住民の日常的な移動手段を確保できません。生活交通や観光客向けの移動手段を別途用意する必要がありますのでバス転換を行った場合の初期費用約4億円、年間運行経費約1.5~2億円が追加で必要になると思われます。

また、観光列車を運行する事業者についても、現時点では決まっていません。

個人的な意見としては、初期費用が抑えられるものの年間運行経費は鉄道高度化と変わらないかバスの経費を考えた場合むしろ大きくなると思われますので3つの中では一番実現性は低いと思っています。

大糸線の存廃が検討される区間は糸魚川~南小谷間だけではない

今回の会議は、大糸線のうちJR西日本が運行する糸魚川駅~南小谷駅間について話し合われたものですが、JR東日本のエリアでも利用者が少ないとされている区間があります。

2024年度のJR東日本のエリアの輸送密度は次のようになっています。

リンク:路線別ご利用状況(2020~2024年度)

松本~豊科豊科~信濃大町信濃大町~白馬白馬~南小谷
2024年度8,6343,467819234

信濃大町駅~南小谷駅の区間で輸送密度が2,000を下回っています。特に、白馬~南小谷の区間はかなり低くなっていますので将来的には路線の存続の話が出てきても不思議ではない状況です。

実際、2025年のダイヤ改正では、南小谷駅に乗り入れていた特急「あずさ」の運行区間が短縮されました。

特に、この区間ではJR西日本とJR東日本が協力して糸魚川駅~白馬駅間で直通運転を行うバスを運行しています。南小谷駅での乗り換えが不要になるため観光客の利用がそれなりにあるようです。

このバスについても今後の大糸線のあり方に影響を与える可能性がありそうです。

冬季の安定運行は大糸線の将来を左右する課題に

今回の検討で気になったのは、冬季の積雪や道路事情が、交通モードの選択に大きな影響を与えていることです。

鉄道高度化の場合も、雪や風による運休リスクは現在と大きく変わらないとされています。

一方、バス交通についても、道路の急勾配やカーブへの対応、防雪設備や排雪スペースの確保などが課題です。

DMVやBRT、LRTといった選択肢も、導入すれば問題が解決するというものではありませんでした。

今回の3案への集約は、単純に費用の安い交通手段を選ぶという話ではなく、冬季を含めて安定した交通を確保できるかという問題が大きいように感じます。

今後は沿線住民への説明会やアンケートなどを実施し、2026年度中に今後の交通モードを決定する方針です。

また、これから路線の存続について検討が行われる路線には、冬季の積雪が多い路線も多く含まれています。その面からも今後の行方が気になる路線でもあります。

大糸線の糸魚川~南小谷間が鉄道として残るのか、それともバスなどに転換されるのか。費用だけでなく、冬季の運行の安定性や沿線住民の日常生活への影響も含めて、今後の議論に注目したいと思います。

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