2026年8月8日、大阪メトロ御堂筋線の中津駅で、乗客が所持していたモバイルバッテリーから火が出るトラブルが発生しました。
御堂筋線では2026年4月にもモバイルバッテリーの発火が発生しており、今回で今年2回目です。
さらに、2025年10月にも心斎橋駅でモバイルバッテリーが発火し、乗客2人がけがをする事故が発生しています。
モバイルバッテリーはスマートフォンを外出先で充電できる便利なアイテムですが、鉄道、とりわけ地下鉄の車内で発火すると、多くの乗客を巻き込む重大な事故につながる可能性があります。
8月8日、御堂筋線中津駅でモバイルバッテリーが発火
8月8日午前10時34分ごろ、大阪メトロ御堂筋線の中津駅に停車していた列車内で、乗客が所持していたモバイルバッテリーから火が出ました。
消防によると、駅員から「モバイルバッテリーから火が出た」と通報があり、消防車7台が出動しています。
この影響で御堂筋線は安全確認のため一時全線で運転を見合わせました。
20代から30代の女性1人が病院に搬送されましたが、意識はあり、軽傷だったと報じられています。運転は午前11時8分に再開しました。
今回の発火は列車が駅に停車中に発生したため、駅員や消防による対応が比較的しやすい状況だったと考えられます。
しかし、もしこれが駅間のトンネル内で発生していたら、乗客の避難や消火活動など、さらに難しい対応を迫られていた可能性があります。
御堂筋線では4月にもモバイルバッテリーが発火
実は、御堂筋線では今回だけではありません。
2026年4月19日にも、大国町駅付近を走行していた列車内で乗客のモバイルバッテリーが発火しました。
このときは11時46分ごろに発火し、11時48分から12時16分まで御堂筋線全線で運転を見合わせています。
当該列車には約1,100人が乗車しており、計21列車に最大約30分の遅延が発生。約2万9,500人に影響が出ました。
幸い、このときはけが人はいませんでした。
大阪メトロは4月の発火を受け、モバイルバッテリーやハンディファンの発火事例が増えているとして、発火・発煙を見かけた場合は安全を確保したうえで、速やかに係員へ知らせるよう駅構内の掲示や車内アナウンスなどで呼びかけるとしています。
ところが、それから約4カ月後に再び御堂筋線でモバイルバッテリーの発火が発生しました。
2025年10月には心斎橋駅でも発火
さらに遡ると、2025年10月4日にも御堂筋線の心斎橋駅で、列車内にあったモバイルバッテリーから発火する事故が発生しています。
このときは持ち主の女性と隣に座っていた女性の2人がやけどを負い、御堂筋線が約1時間にわたって運転を見合わせ、5万5000人以上に影響が出ました。
御堂筋線だけを見ても、モバイルバッテリーによる発火が繰り返されていることが分かります。
地下鉄でのモバイルバッテリー発火は特に怖い
モバイルバッテリーの発火そのものは、鉄道に限った問題ではありません。
しかし、地下鉄の車内で発火した場合は、一般的な場所とは異なる危険があります。
地下鉄はトンネルなどの閉鎖された空間を走行するため、火だけではなく煙の発生も大きな問題になります。
もし走行中の列車内で発煙・発火が起きれば、乗客が一斉に避難しようとして混乱する可能性もあります。
また、モバイルバッテリーはカバンの中に入れて持ち歩く人も多く、異常が発生してもすぐに気付けないケースがあります。
大阪市消防局も、モバイルバッテリーについて、落下などの衝撃によって内部がショートして発火する事例や、充電中のショートによる火災事例を紹介しています。
電池の膨張、異音、異臭がある場合や、最後まで充電できない、使用時間が短い、異常に熱くなるといった場合には使用をやめるよう注意を呼びかけています。
鉄道利用時の「統一ルール」が必要では？
ここまで発火事故が繰り返されると、「利用者への注意喚起だけで十分なのか」と感じてしまいます。
もちろん、モバイルバッテリーを利用する側が、異常のある製品を使用しないことや、落下・衝撃などを避けることは重要です。
一方で、鉄道会社によって注意事項が異なっていると、利用者にとって分かりにくい部分もあります。
例えば、
- 車内でのモバイルバッテリー使用・充電について
- 持ち運ぶ際の注意点
- 発熱や膨張など異常がある製品の持ち込み
- 発煙・発火した場合の対応
- 航空機のように、持ち運び方について一定の基準を設けるのか
といった項目について、鉄道各社が個別に呼びかけるのではなく、国などが中心となって共通のルールを示してもよいのではないでしょうか。
特に、スマートフォンやモバイルバッテリーが生活に欠かせないものとなった現在、利用者が「何をすれば安全なのか」を迷わず理解できるルール作りが必要だと思います。
鉄道会社だけに対応を求めるのは難しい
今回のような事故が発生すると、鉄道会社の安全対策に目が向きます。
しかし、モバイルバッテリーそのものは乗客が持ち込む私物です。
そのため、鉄道会社だけに対策を求めるのには限界があります。
大阪メトロは2026年2月、南海トラフ地震と列車内でのモバイルバッテリー発火を想定した対応訓練も実施しています。
訓練では、地震によってバッグを落とした衝撃でモバイルバッテリーが発火し、列車火災が発生するという想定も取り入れられています。
鉄道会社側でも、すでにモバイルバッテリーによる発火を想定した訓練まで行っています。
だからこそ、利用者側にも分かりやすい共通ルールを整備することが重要ではないでしょうか。
まとめ 「便利だからこそ安全に使う」ために
モバイルバッテリーは、旅行や通勤・通学の際にも非常に便利な製品です。
そのため鉄道車内への持ち込みを一律に禁止するのは現実的ではありません。
必要なのは、モバイルバッテリーを「危険だから使わない」のではなく、「危険性を理解したうえで安全に使う」ための仕組みだと思います。
今回の御堂筋線での発火をきっかけに、鉄道会社ごとの注意喚起だけではなく、鉄道利用時のモバイルバッテリーについて全国共通の分かりやすいルールを早期に作ってほしいところです。
地下鉄の車内での発火は、一歩間違えれば大きな事故につながります。
「またモバイルバッテリーか」で終わらせるのではなく、今回の事故を今後の安全対策につなげていくことが必要ではないでしょうか。
