大糸線糸魚川~南小谷間 「現状のまま」存続についても検討 キハ120形置き換えもそれなりの経費が必要では

大糸線キハ120形 JR西日本

JR西日本が運行する大糸線の糸魚川駅~南小谷駅間について、沿線自治体などで構成する検討会議では、今後の交通体系について議論が続いています。

これまで鉄道の高度化やバス転換、観光列車の導入などが検討されてきましたが、現在の運行形態を大きく変更せずに鉄道を存続させる案についても検討されています。

今回は、現在のキハ120形を使用する大糸線を維持する場合にも、将来的な車両更新などの費用が必要になる点について考えてみます。

大糸線「鉄道高度化」はさらに15億円程度必要に 前回提示の3案に加え「現状のまま」も比較へ

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大糸線糸魚川~南小谷間は現状のまま存続する案も検討

大糸線は松本駅から糸魚川駅までを結ぶ路線ですが、南小谷駅を境にJR東日本とJR西日本の運行区間に分かれています。

このうち、JR西日本が運行する糸魚川駅~南小谷駅間は非電化区間で、普通列車にはキハ120形が使用されています。

沿線人口の減少などにより利用者が減少しており、2025年度の輸送密度は135人となっています。

これまで沿線自治体やJR西日本などで構成する検討会議では、鉄道高度化、バス交通、観光列車など複数の交通体系を比較してきました。

鉄道高度化案では新型車両の導入や行き違い設備の整備などを行い、運行本数を増やすことが想定されています。

一方、現在の設備や運行形態を基本的に維持しながら鉄道を存続させる場合、初期投資を抑えられる可能性があります。

キハ120形の置き換えにも相応の費用が必要

キハ120形がいつまで使用できるのかが不明です

現在の大糸線糸魚川~南小谷間で使用されているキハ120形は、NDCシリーズと呼ばれる地方線区向けの軽快気動車です。

大糸線で使用されているキハ120形329・341・354号車は、かつて岡山電車区気動車センター(現:後藤総合車両所岡山気動車支所)に所属していた車両です。1995年から1996年にかけて実施された津山線高速化事業に関連して製造された車両が、現在は新潟県と長野県を結ぶ大糸線で活躍しています。

NDCシリーズは地方鉄道でも採用されており、秋田内陸縦貫鉄道や北条鉄道、のと鉄道などでも使用されています。

こうした地方鉄道でも車両の更新時期を迎えつつあり、今後どのような車両に置き換えていくのかが課題になっています。

また、大糸線は冬の気候が厳しいため車両自体にもかなりのダメージがあると思われます。大糸線のキハ120形は、今置き換えをしている路線の車両よりは車齢は低いですが、長くは使えないでしょう。

仮に大糸線を現状の運行形態で存続させる場合、JR西日本が引き続き運行を担うことになると考えられます。

その場合、現状のキハ120形と同じディーゼル車両で置き換えるには問題があります。

JR西日本は温室効果ガス排出量の削減目標を掲げています

JR西日本はディーゼル車両の置き換えに向けて、電気式気動車や燃料電池車両の開発・検討を進めています。燃料電池車両については2030年代の早い時期の営業運転を目指しています。

また、JR西日本グループは温室効果ガス排出量を2035年度に2013年度比60%削減する目標を掲げています。

大糸線を現状の運行形態で存続させる場合でも、2030年代には車両更新の時期を迎えることになります。

その際、従来型のディーゼル車両を導入するのか、電気式気動車やハイブリッド車両、燃料電池車両などを導入するのかという問題があります。

車両の導入費用だけでなく、燃料供給設備や保守体制なども含めた検討が必要になるでしょう。

2031年度以降の新規導入車両には国の脱炭素化方針も影響

国土交通省は2025年9月、鉄道分野のGXを進めるための目標を示しました。

この中では、2031年度以降に主要鉄道事業者が非電化区間へ新規導入する車両について、原則としてハイブリッド車両、蓄電池車両、水素車両とする方針が示されています。

JR西日本も主要鉄道事業者に含まれるため、今後、大糸線に新型車両を導入する場合にも、この方針が関係してきます。

現在のキハ120形と同じ従来型ディーゼル車両を単純に導入するのではなく、ハイブリッド車両などへの更新が基本的な方向になると考えられます。

大糸線を現状の運行形態で存続させる場合でも、将来的な車両更新には相応の費用が必要です。

鉄道高度化案だけでなく、現状維持案についても2030年代の車両更新を想定した費用を示してもらいたいところです。

新型車両の導入も決して安くはありません

ハイブリッド式気動車を導入する城端線・氷見線では新型車両34両の導入に176億円が見込まれています。大糸線の場合は必要な車両数が異なりますが、現状維持を選択した場合にも、将来的な車両更新には相応の費用が必要になると考えられます。

同線では既存車両24両を置き換えるとともに増車を行い、合計34両の新型車両を導入する計画です。車両導入費用は176億円とされており、1両当たり約4.5億円という規模です。

大糸線の場合、現在の輸送量や運行本数に合わせて3両程度の車両を更新すると仮定しても、単純計算で約13.5億円になります。

もちろん、実際の車両価格は導入する車両の仕様や製造数によって変わりますが、現状維持を選択した場合でも、将来的な車両更新には相応の費用が必要です。

鉄道高度化案の約40億円という初期投資だけを見るのではなく、現状維持の場合にも必要となる車両更新費用や設備の維持管理費を含めて比較する必要があるのではないでしょうか。

鉄道を残す場合は何にお金をかけるのか

大糸線の糸魚川~南小谷間については、鉄道高度化案の初期費用が約40億円、バス転換案が約4億円と試算されています。

単純に比較すれば、バス転換の方が初期費用を大幅に抑えられます。

しかし、鉄道を残す場合でも、必ずしも約40億円をかけて高度化する必要があるのかという疑問もあります。

現在の運行形態を維持する場合、増便や行き違い設備の新設、交通系IC設備の導入などを見送ることで、投資額を抑えられる可能性があります。

ただし、車両更新や設備の修繕など、鉄道を維持するための費用は発生します。

鉄道高度化、現状維持、バス転換という選択肢を比較する際には、初期費用だけでなく、将来の車両更新や維持管理費用を含めた長期的な視点が必要ではないでしょうか。

大糸線の糸魚川~南小谷間については、今後も沿線自治体やJR西日本などによる協議が続きます。

鉄道を残すのであれば、どこまで設備投資を行うのか。現在のサービス水準を維持するだけでも、どの程度の費用が必要になるのか。

単純に鉄道かバスかという二者択一ではなく、費用と利便性のバランスを考えた議論に注目したいと思います。

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