スマートフォンやタブレットの必需品となっているモバイルバッテリーですが、
2026年4月24日から、航空機での取り扱いルールが大きく見直されています。
今回の改正では、
これまで主に注意喚起されてきたリチウムイオン電池に加え、
近年登場したナトリウムイオン電池を使用したモバイルバッテリーも対象となり、
いずれも同日から新ルールが適用となりました。
この内容は、国土交通省が公表した
「機内への持込み又はお預け手荷物に制限がある品目の代表例」に明記されています。
リチウムイオン電池・ナトリウムイオン電池ともに対象
モバイルバッテリーの航空機持ち込み規制が強化（2026年4月24日から）
スマートフォンやタブレットの必需品となっているモバイルバッテリーですが、
2026年4月24日から、航空機での取り扱いルールが大きく見直されました。
今回の改正では、
これまで主に注意喚起されてきたリチウムイオン電池に加え、
近年登場したナトリウムイオン電池を使用したモバイルバッテリーも対象となり、
いずれも同日から新ルールが適用されています。
2026年4月24日からの取り扱いまとめ
リチウムイオン電池搭載モバイルバッテリー
- 機内持ち込みのみ可
- 原則160Wh以下
- 1人2個まで
- 受託手荷物（預け入れ）：不可
- 機内での充電・使用：不可（←4月24日から明確化）
ナトリウムイオン電池搭載モバイルバッテリー
- 機内持ち込み：不可
- 受託手荷物（預け入れ）：不可
- 容量・個数に関係なく全面禁止
こちらは、一切の持ち込みが禁止です。
なぜ同じ日から規制が整理されたのか
今回の改正は、特定の電池だけを新たに危険視したというよりも、
- 国際基準（ICAO）に沿った整理
- 電池種類ごとの扱いを明確にする目的
- 機内火災リスクへの統一的な対応
といった背景から、
2026年4月24日を起点にルールを一本化・明文化したものと考えられます。
特にナトリウムイオン電池は、
「安全性が高い」「次世代電池」として注目されている一方、
航空機という特殊環境での運用実績がまだ少ないこともあり、
現時点では最も厳しい扱いとなっています。
利用者が注意したいポイント
リチウムかナトリウムか、見た目では分からない
モバイルバッテリーの外観だけでは、
どの電池が使われているか判断できません。
- 製品仕様欄
- 「Li-ion」（リチウムイオン電池）「Na-ion」・「Sodium-ion」（ナトリウムイオン電池）などの表記
を、搭乗前に必ず確認する必要があります。
空港で初めて知ると手遅れに
特にナトリウムイオン電池の場合、
- 機内持ち込み不可
- 預け入れも不可
のため、保安検査で見つかると
その場で処分せざるを得ないケースも想定されます。
まとめ｜4月24日から変更
- リチウムイオン電池：持ち込み条件を守れば可
- ナトリウムイオン電池：一切不可
- いずれも 2026年4月24日から適用
航空機を利用する予定がある方は、
出発前に一度、手持ちのモバイルバッテリーを確認しておくと安心です。
▼ 国土交通省・公式PDF（リンク）
（飛行機内持ち込み禁止リスト）
https://www.mlit.go.jp/common/001425421.pdf（国土交通省ホームページ）
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